この際に重要な役割を果たす「公開鍵」が、受信者になりすました誰かが作成し公開したものであったとしたら、その偽公開鍵で暗号化された文書は、送信者が本当に受信してもらいたい者には復号できないだけでなく、なりすました者に復号され盗聴される危険性があります。
このような不正行為を防ぐために、「公開鍵の持ち主が実在し、それが本当に本人のものであること」を公正な第三者が証明することが非常に重要となります。
証明の方法は、公正な第三者によって、公開鍵に電子署名をしてもらうことです。
第三者による公開鍵の身元保証の組織を電子認証局(CA:Certificate Authority)と呼び、公開鍵に行われた電子認証局の電子署名を電子証明書と呼びます。